子宮頸がんは、国内で毎年約1万人の女性が発症している病気です。
20～30代の若い年代での罹患率が増加していることもあり、20代からの定期的な検診受診が推奨されています。
しかし、具体的に何年おきに受ければよいのかわからない方もいるでしょう。そこで今回は、子宮頸がん検診の最適な受診頻度について解説します。
検査にかかる料金や受診方法もあわせて紹介するため、ぜひ参考にしてください。
子宮頸がんの検査方法
何年おきに受診すべきかは、検査方法により異なります。まずは、検査方法を解説します。
細胞診検査
医師が専用のブラシを用いて子宮頸部から採取した細胞を、細胞検査士・細胞診専門医と呼ばれる専門家がチェックする検査です。
がん細胞はもちろん前がん状態の発見にも役立つといわれており、子宮頸がん検診の基本検査に組み込まれています。
HPV検査単独法
細胞診検査同様、子宮頸部から細胞を採取しHPVへの感染の有無を調べる検査です。子宮頸がんは、HPV（ヒトパピローマウイルス）への感染が主な原因とされています。
HPVには100種類以上のタイプがありますが、このうち子宮頸がんに進展するリスクが高い型は、16・18・31・33・35・39・45・51・52・56・58・59・68型の計13種類となります。
とくに、16型・18型の2つが最もがんに移行しやすいです。
実際に、日本人で子宮頸がんになった方の60%は16型・18型のウイルスに感染していたとされています。※1
HPV検査を受ければ、子宮頸がんのリスクの高さをいち早くチェック可能です。
そのため、日本産婦人科学会・日本婦人科がん検診学会などは受診を強く推奨しています。
細胞診・HPV検査併用法
細胞診とHPV検査の両方を併用する検査方法です。
細胞診検査のみと比べ、1万人あたりの浸潤がんの罹患者数が2～3人減少するといわれています。※2
受診頻度は、細胞診検査とHPV検査それぞれの検査結果により異なります。
| 細胞診検査 | HPV検査 | 受信頻度 |
|---|---|---|
| 異常なし | 陰性 | 3年後の検診受診 |
| 異常なし | 陽性 | 1年後に再検査 |
| ASC-US（境界域） | 陰性 | 1年後に再検査 |
| ASC-US（境界域） | 陽性 | 精密検査を受信 |
| 要精密 | 陰性・陽性 | 精密検査を受信 |
併用法は細胞診単独法・HPV単独法より、検診間隔を延長できることが魅力です。しかし、疑陽性者数が大幅に増加するという難点もあります。
子宮頸がん検診は何年おきに受けるべき？
子宮頸がん検診頻度は、検査方法によって異なると説明しましたが、実際どのくらいの頻度で受けるべきなのか知りたい方もいるでしょう。
ここでは、子宮頸がん検診は何年おきに受けるべきなのか詳しく解説します。
厚生労働省は2年に1回を推奨している
厚生労働省は、20歳以上の女性を対象に2年に1回の受診を推奨しています。※4
子宮頸がん検診で主に行われるのは、子宮頸部細胞診です。
子宮頸部細胞診は、30～64歳の方に浸潤がん罹患率の減少効果が認められている検査です。※5
20代での効果も否定できないことから、2年に1回の受診が推奨されています。
国立がん研究センターの推奨頻度は検査方法により異なる
国立がん研究センターでは、さらに検査方法ごとの推奨頻度を設定しています。
| 検査方法 | 受診頻度 | 対象年齢 |
|---|---|---|
| 細胞診単独法 | 2年に1回 | 20～69歳 |
| HPV検査単独法 | 5年に1回 | 30～60歳 |
| 細胞診・HPV検査併用法 | 5年に1回 | 30～60歳 |
細胞診単独法は2年に1回の頻度で69歳まで継続して受診し続けた場合、80歳程度まで死亡減少効果が持続するため推奨頻度は2年に1回とされています。※6
HPV検査は60歳以上のHPV新規感染率が低いため、60歳までを対象としています。※6
1年に1回を推奨する声もある
国が推奨する受診頻度は2年に1回ですが、医療機関によっては年1回での受診をすすめているところも多いです。
このような声が挙がる大きな要因には、発見が遅いために将来妊娠を希望している方が子宮や卵巣を摘出しなければならなくなるケースが多いことが関係しているといわれています。
子宮頸がんは自覚症状が乏しく、初期段階での発見がなかなか難しい病気です。
早期の段階で発見できれば子宮の一部を切り取ることで治癒が期待できますが、発見が遅いと子宮全摘や卵巣摘出などをおこなう必要がでてきます。
そのため、妊娠を希望している方には年1回の受診を推奨する声が挙がっているのです。
また、たばこに含まれる発がん物質が子宮頸がんの発症リスクを高めるとされているため、喫煙者に対しても年1回の検査をすすめる医療機関が多いとされています。
将来は必ず子どもを出産したい方、がんには絶対になりたくない方は年1回での受診を検討してみましょう。
海外では5年に1回の主張もある
英国のウェールズでは、子宮頸がん検診は5年に1回受診すればよいとされています。※7
ウェールズは以前まで、25～49歳の方は3年に1回、50～64歳の方には5年に1回の受診をすすめていた地域です。※7
検診頻度が長くなった理由は、検診の基本的な検査にHPV検査単独法を設定したためとされています。
子宮頸がんは、異常細胞の発生よりも先にHPV感染が起きています。細胞診は、異常な病変の発見に有用な検査ですがHPVに感染しているかどうかまではわかりません。
そのため、細胞診よりもHPV検査を先に行った方が発症リスクの高い女性をみつけられる可能性が高いです。
HPV検査で陰性の場合、5年間のうちに子宮頸がんを発症するリスクはきわめて低いとされています。※7
そのため、HPV検査単独法を検診の基本検査にしたウェールズでは5年に1回の子宮頸がん検診の推奨に至っているのです。
そもそも子宮頸がんとは？
子宮頸がんは、子宮下部の管状部分にあたる子宮頸部にできるがんです。
子宮がんのうち約7割を占めるがんで、進行するとリンパ節や肺などの臓器へ転移したり、周囲の組織へ広がったりする可能性があります。※8
毎年約1万人の女性がかかり、約3,000人が死亡しています。※8
原因はヒトパピローマウイルス
子宮頸がんの主な原因は、ヒトパピローマウイルス（HPV）への感染です。HPVは、おおむね性行為を通じて感染するとされています。
そのため、性交経験のある女性の大半は、生涯のうちに一度は感染する機会があるといわれています。
HPVに感染したとしても9割の方は自己免疫でウイルスが自然に排除されるため、子宮頸がんの発症には至りません。※9
しかし、残りの10%は長期間感染した状態が持続します。※9
一部の方はそのまま前がん病変に移行し、子宮頸がんへと進展します。
初期症状はないことが多い
子宮頸がんには、初期症状がないケースが多いです。
進行するにつれ、おりものの異常や不正出血、性行為時の出血などがみられるようになります。
しかし、このような症状は生理不順や膣炎だと思い込む方が多く、受診につながるケースは少ないようです。
子宮頸がんが子宮外に広がると、多量の出血や下腹部痛・腰痛などの症状が出現するケースもあります。
腰痛は骨折したときのような痛みであるため、このときにようやく受診を決める方も多いとされています。
しかし、このときには子宮全摘や卵巣・リンパ節など周辺臓器の摘出が必要になるケースが少なくありません。
おりものの様子や不正出血など少しでも気になることがあれば、早めに医療機関を受診しましょう。
30代後半～40代の罹患率が最も高い
子宮頸がんの罹患率が最も高い年代は40代です。2番目に高い年代は、35～39歳とされています。※10
そのため、30代後半～40代の女性は子宮頸がんの発症に注意が必要です。
25〜29歳の罹患率が増加傾向にある
子宮頸がんの罹患率が初めて急激な上昇をみせるのは、25～29歳です。※11
1975年の25～29歳の女性の罹患率は人口10万人に対し1,676人でしたが、2000年をこえると一気に1万人を超えると年が増加しています。※11
2012年には12,602人を突破しており、以前と比べて罹患率は増加傾向にあることがわかります。※11
子宮頸がん検診の費用
子宮頸がん検診にかかる料金がどの程度か気になっている方もいるでしょう。検診にかかる料金は、どのような方法で受けるかにより異なります。
| 職場や自治体の検診を受診する場合 | 無料～数千円程度 |
| 個人で医療機関を予約し検査を受ける場合 | 3,000～6,000円程度 |
自治体が実施する検診にかかる料金は、各自治体で異なります。自治体のなかには、検診を無料で受けられるクーポンを配布しているところもあります。
個人で検査を受ける場合、料金は全額自己負担です。そのため、職場や自治体が実施する検診を受けるよりも支払う金額は高くなります。
子宮頸がん検診を受ける方法
子宮頸がん検診を受ける方法は、自治体が実施する検診に申し込むか、個人で医療機関を予約し検査を受けるかの二択です。
自治体の検診は、20歳以上の女性を対象に2年に1回実施されています。検診の受け方は、個別検診・集団検診の2つの方法があります。
| 個別検診 | 指定医療機関へ自身で予約して検査を受ける方法 |
| 集団検診 | 指定の日程・場所に集合し、他人とともに検査を受ける方法 |
自治体で実施している検診の対象年齢に該当している方でも、次のような場合には対象外となる可能性があります。
- 加入中の医療保険・勤務先などで検診を受ける機会がある方
- 今年度もしくは前年度に検診を受けた方
- 子宮の疾患で治療中・経過観察中の方
- 自覚症状がある方
- 妊娠中もしくは妊娠の可能性がある方 など
自治体の実施する検診の対象外でも、医療機関を受診すれば検査を受けられます。
ただし、個人で受ける場合には検査にかかる料金が自己負担となる点に注意が必要です。
子宮頸がん検診を受けるときの医療機関の選び方
検診を受ける医療機関を決める際には、次に挙げる項目の確認が大切です。
- 検査項目・検査内容
- 専門医師の在籍の有無
- プライバシーへの配慮の有無
- アクセスのしやすさの程度
上記について、順に詳しく解説します。
受けたい検査項目・検査内容があるか
まずは、自身が受けたい検査項目や検査内容を取り扱っているのか確認しましょう。
医療機関は取り扱いのある機器に違いがあるため、適当に予約すると納得のいく検査を受けられずに終了する可能性があります。
コルポスコープを所有している医療機関であれば、万が一精密検査が必要となった場合でも別の医療機関を探す必要なくスムーズに検査を受けられます。
医療機関を予約する前には、どのような検査項目・検査内容の実施が可能なのか確認しましょう。
専門の医師が在籍しているか
子宮頸がんの治療に精通している専門医師がいるかどうかの確認も大切です。
専門医師が在籍している医療機関であれば、検診により異常が見つかった場合にも精密検査や治療へスムーズに移行できます。
プライバシーへの配慮があるか
子宮頸がんの検査は内診台に腰かけ、足を開脚した状態で実施されるため、恥ずかしさや不快感を覚える人も多いです。
選ぶ際には担当医師が女性である、検査時に医師と顔を合わせずに済むカーテン仕切りがあるなど自身が快適に検査を受けられそうなところにしましょう。
医療機関によっては、他人に会わないよう完全予約制になっていたり、検診場所が個室になっていたりする場所もあります。
公式サイトを確認し、できる限りプライバシーへの配慮が手厚いところを選ぶと安心です。
通いやすいか
子宮頸がん検診の推奨頻度は、2年に1回です。検診の結果、経過観察が必要になった場合にはさらに短い間隔での受診が必要となります。
そのため、自宅や職場からのアクセスのしやすさもある程度考慮して選びましょう。
マイクロCTC検査で全身のがんリスクを確認
マイクロCTC検査は、全身のがんリスクを確認する血液検査です。
1回5分の採血のみで、血中に漏れ出したがん細胞そのものを捉え、その個数までをも明示します。
ここからは、マイクロCTC検査の概要について解説します。手軽に、より確実に全身のがんリスクを把握したい方は、ぜひ参考にしてみてください。
1回5分の検査で全身のがんリスクがわかる
マイクロCTC検査は、1回5分で全身のがんリスクがわかります。短時間で検査が終了することが、マイクロCTC検査の特徴の一つです。
子宮頸がん検診では、子宮の入口である頸部のがんの有無・リスクの評価しかできません。
そのため、思いがけないところにがんが潜んでいた場合、発見が遅れる可能性があります。
また、「恥ずかしい」「怖い」という思いから、子宮頸がん検診の受診を躊躇っている方もいるでしょう。
マイクロCTC検査は、少量の血液を採取する検査のため、衣服を脱いだり、痛み・違和感がともなったりする心配はありません。
手軽かつスピーディにがんリスクが知りたい方には、マイクロCTC検査がおすすめです。
全国のクリニックで検査可能
マイクロCTC検査は、全国のクリニックで検査が可能です。
現在、140か所以上の提携クリニックが導入しており、今後も増えていくことが予想されます。遠方の医療機関や検査施設に出向く手間がない点も、マイクロCTC検査の魅力です。
なお、東京都渋谷区にある「代々木ウィルクリニック」は、マイクロCTC先進医療研究所所長の太田氏が院長を努めています。
太田氏は、納得できる全身のがんリスク検査を提供し、がんの早期発見とともに、患者の状況や要望に応じたさまざまな治療の提案に力を入れています。
まとめ
子宮頸がん検診は、2年に1回の受診が推奨されています。
医療機関には、将来出産を希望する方や喫煙者に対し年1回受診をすすめるところもあります。
子宮頸がんは初期症状に気づきにくく、気づいた頃にはほかの臓器やリンパ節に転移を起こしているケースも少なくありません。
進行しすぎている場合には、子宮全摘や卵巣・リンパ節など周辺臓器の摘出が必要になる可能性があります。
できる限り早期に発見できるよう、2年に1回は必ず検診を受けましょう。検診の時期ではない場合でも、個別で検査を受けることは可能です。
全額自己負担となりますが、検診の時期を待たずに身体の状態をチェックできるため、気になる症状があれば検査を受けてみてください。
※本記事の情報は2023年9月時点のものです。
〈参考文献〉
※1：健診会 東京メディカルクリニック 人間ドック・健診センター
※2：第35回がん検診のあり方に関する検討会 資料2
※3：日本産婦人科医会がん対策委員会
※4：厚生労働省
※5：国立研究開発法人 国立がん研究センター
※6：国立研究開発法人 国立がん研究センター
※7：CANCER RESEARCH UK
※8：公益社団法人 日本産婦人科学会
※9：公益社団法人 日本産婦人科学会
※10：がん情報サービス
※11：がん情報サービス
